「すべての人が居場所と仲間を持って心豊かに生きる社会」の実現を使命に、NPO・市民活動・サークル向けのマネジメント支援サービスを多数提供。セミナー・イベントの参加者は8,000名を超え、毎年多くの団体の個別運営相談にのっている。コミュニティ塾主宰。コミュニティキャピタル研究会共同代表。血縁・地縁・社縁などコミュニティとつながりが希薄化した現代日本社会に対して、新しいコミュニティのあり方を研究し、挑戦を続けている。

1983年2月生まれ、陸前高田市高田町出身。 東日本大震災以降にUターン。団体創設メンバーの1人。代表理事として事業の継続と拡大に奮闘しながら、全国各地での講演活動を実施。2016年3月に防災士、2018年8月には準認定ファンドレイザーを取得。

2001年大学生のみのNPO法人設立に参画したことからNPO業界に。活動を続ける中で支援者を志すようになり2003年鳥取市社会福祉協議会に入職。ボランティアコーディネーターを務めた後に転職し、出身地・岡山でNPO法人岡山NPOセンター事務局長に就任（現在、代表理事）。その他、NPO法人みんなの集落研究所（代表執行役）、一般社団法人北長瀬エリアマネジメント（代表理事）、PS瀬戸内株式会社（代表取締役社長）、SDGsネットワークおかやま（会長）等の設立に関わる。平成30年7月豪雨発災に伴い「災害支援ネットワークおかやま」設立に携わり世話人となる。

岐阜生まれ横浜育ち。法政大学社会学部メディア社会学科卒業。リーマンショック後の若者雇用支援、東日本大震災後の東北復興支援、NPOのマーケティング支援などに携わる中で、持続可能な経済や社会のあり方について考えるのが習慣になる。現在は、全国の地域や海外を旅するようにはたらきながら、タレントシェアリング、サーキュラーエコノミー、サステナブルツーリズムをテーマとした事業開発に従事。パソナJOB HUBソーシャルイノベーション部長、内閣官房シェアリングエコノミー伝道師、総務省地域力創造アドバイザー、東京都観光まちづくりアドバイザー、NPOサポートセンター理事、多摩大学大学院特別招聘フェローなどを兼務し、ビジネス・パブリック・ソーシャルのトライセクター連携によるソーシャルイノベーションに取り組んでいる。

2004年に学生ボランティアとして活動を始め、途中2年間の専従スタッフを経て、現在は理事として活動に携わる。認知度向上のためのフォーラム、新規事業の「理想の家」などの事業を担当している。本職は大学教員。

国内外の教育機関・民間企業における日本語教育、国際協力関係機関におけるナレッジマネジメント支援業務を経て、サービスグラント事務局スタッフに着任。2016年より事務局長に就任し、事務局運営全般の統括、企業・行政等との協働プロジェクトの運営等を担当。 東京大学学際情報学府修士課程修了。企業の社会貢献活動などをテーマに研究に取り組んだ。

フィリピンの孤児院や国際協力NGOでのボランティアを経験し2005年、大学院在学中にケニア共和国で現地NGOでボランティア活動に参加。それをきっかけに、2005年にエイズ孤児支援NGO・PLASの立ち上げに携わり、同団体事務局長を経て、現在代表理事を務める。2016年、「青年版国民栄誉賞」と言われる人間力大賞にて準グランプリおよび外務大臣奨励賞を受賞。2015年より特定非営利活動法人国際協力NGOセンター（JANIC）理事。4児の母でもある。

1986年北海道生まれ栃木県育ち　筑波大学第一学群社会学類卒。大学卒業後、2010年に楽天株式会社に新卒入社。新規事業開発系部門にて広告企画、マーケティング、webディレクション、事業開発などに従事し6年間勤務。2011年よりプロボノとして複数のNPOの支援、立ち上げを経験。2016年5月より株式会社PubliCoにて、非営利組織の戦略コンサルタントとして2年間従事。2018年4月より株式会社STYZに参画し、非営利組織向け寄付プラットフォームSyncableのサービス開発、コンサルティング部門の立ち上げを行い、2019年5月に公益組織支援のコンサルタントとして独立。支援テーマはビジョン・ミッション策定、事業計画立案、ファンドレイジング、Webマーケティング、ボランティアマネジメントなど。

1988年生まれ。筑波大学在学中より前代表理事の五十嵐の下で議員インターンシップを行い、農業の問題、障害者雇用の問題を知る。農業法人みずほにて研修を実施。ホウレンソウ農家を中心に農業の専門知識を学ぶ。同時に障害者自立支援施設でも勤務し、障害者福祉についても実地で現状を学び、つくばアグリチャレンジを五十嵐とともに設立、副代表理事に就任。第一回いばらきドリームプランプレゼンテーション大賞受賞。2012年公益財団法人日本青年会議所主催の人間力大賞にてグランプリ受賞、2013年世界青年会議所主催の「世界の傑出した若者10人」選出。

1997年日本女子大学人間社会学部卒業。国際協力銀行（旧・日本輸出入銀行）に勤務後、国際交流基金ロンドン事務所にて日本語教育推進を中心とした文化交流事業に従事。帰国後、WFP国連世界食糧計画の日本における民間協力の公式支援窓口であるNPO法人国連WFP協会にて世界の飢餓と貧困の撲滅に向けて企業・団体とのパートナーシップ構築に取り組む。2007年5月、セールスフォースドット・コム入社。社会貢献活動とビジネスを統合した1-1-1モデル（株式、従業員の就業時間、製品の各1％をコミュニティ還元）を推進する社会貢献部門責任者を経て、2019年2月より現職。日本国内におけるサステナビリティ戦略の策定・実行を主な役割とする。

認定特定非営利活動法人日本ファンドレイジング協会代表理事。GSG 社会インパクト投資タスクフォース日本諮問委員会副委員長、大学院大学至善館特任教授なども務める。JICA、外務省、NPOなどを経て2008年NPO向け戦略コンサルティング企業（株）ファンドレックス創業、2009年、課題解決先進国を目指して、社会のお金の流れを変えるため、日本ファンドレイジング協会を創設し、2012年から現職。認定ファンドレイザー資格の創設、アジア最大のファンドレイジングの祭典「ファンドレイジング日本」の開催や寄付白書・社会投資市場形成に向けたロードマップの発行、子供向けの社会貢献教育の全国展開など、寄付・社会的投資促進への取り組みなどを進める。著書に「寄付をしようと思ったら読む本（共著）」「ファンドレイジングが社会を変える」「NPO実践マネジメント入門（共著）」「Global Fundraising（共著）」「寄付白書（共著）」「社会投資市場形成に向けたロードマップ（共著）」「社会的インパクトとは何か（監訳）」などがある。

慶應義塾大学法学部卒業後、子どもたちの生まれ育った環境によらず、必要な支援が行き届くことを目的としたNPO法人3keysを設立。全国子どもの貧困・教育支援団体協議会幹事。現代ビジネスでの連載をはじめ、子どもの格差の現状を講演・執筆・メディアなどで発信中。

発達障害領域の教育福祉×ITを目指すベンチャー企業にて採用広報、教育事業内新規プロジェクトなどを担当し、2019年より大阪大学大学院で小児発達領域の研究にも取り組む。Code for JapanはCTO室在籍時の企画共催がきっかけで広報プロボノとして関わるようになり、酒蔵のオープンデータプロジェクトやパンデミック下の臨時休校期間の支援アプリの企画開発を担当。2020年よりCode for Japan社員。

精神保健福祉士。人事コンサルティング会社、精神科クリニック等で働く人のメンタルヘルス対策に従事。2013年に若者の自殺が深刻な状況にあることに問題意識が芽生え、検索連動広告を用いて、自殺ハイリスクな子ども・若者にリーチし、インターネットで相談を受ける活動を開始。SNS事業者とパートナーシップを結び、インターネットセーフティにも関わる。厚生労働省 自殺総合対策の推進に関する有識者会議委員。

1992年生まれ。鹿児島県出身。横浜国立大学 / 大学院修了。大学在学中は、パラグアイ共和国に教育支援を行うNPOに所属。フェアトレード活動等を通じた資金調達のほか、現地でのフィールドワークを実施。その後、青年海外協力隊隊員としてザンビア共和国で活動。2015年、READYFORに入社し、社会貢献活動のプロジェクトを主に担当。翌年秋よりチーフを務める。その後、2018年にソーシャルインパクト事業部の立ち上げ後、経営企画室事業開発部門、 キュレーター事業部を経て現部署。認定ファンドレイザー。日本ファンドレイジング協会の最年少認定講師も務める。

1984年生まれ、千葉県出身。2003年から環境NPOにて子ども自然体験活動などを行い、2009年、東京学芸大学卒業。2007年6月からシーズ・市民活動を支える制度をつくる会に勤務し、2009年の日本ファンドレイジング協会設立に尽力。2011年の「新寄付税制・ＮＰＯ法改正」実現において、NPO側の現状や意見を取りまとめ、省庁・国会議員へのロビー活動を担った。この改正NPO法成立以降は、認定NPO法人制度の普及のため、日本全国を駆け巡り、これまでに300以上の講演をしてきているほか、NPO法人の認定NPO法人取得・維持の相談のコンサルティングを務める。2015年7月よりシーズの代表理事として、フードバンク活動やケアラー支援、災害救助法改正等のアドボカシー活動支援にも奮闘。2021年11月から現セイエンに事業承継し活動中。新宿区協働支援会議委員など。